マイクロプラスチックの調査をする四日市大の学生＝２月７日、四日市市の吉崎海岸で

　波や紫外線で直径５ミリ以下に砕かれ、浜辺や海に漂うマイクロプラスチックには、水田などで使われた「徐放性肥料カプセル」も含まれている。農業関係者は、２０年以上前から農家と連携して流出防止に取り組んでいるというが、海洋プラスチックを研究している四日市大の千葉賢教授（沿岸海洋環境学）は「現状で、伊勢湾にも多数流出している」と指摘する。（足達優人）

　２月７日。四日市市楠町小倉の吉崎海岸で、千葉教授の研究室の学生たちが、マイクロプラごみの実態調査をした。浜辺のごみが集積している１１地点で砂を採取。その中には、発泡スチロール片や硬質プラスチックなどさまざまなものが含まれ、もちろん、徐放性肥料カプセルもあった。

　プラスチックの膜をコーティングした農業用の「被覆肥料」は、生育時期に合わせて徐々に肥料が溶出する仕組みになっている。徐放性肥料カプセルは、この肥料成分が抜けきった後の殻を指す。被覆肥料を使えば、年３～４回行う追肥作業を省略できる。製造量の約６割が水稲への利用といわれる。

　全国農業協同組合連合会（ＪＡ全農）などによると、水稲で使われる被覆肥料は、２０～２４ヘクタール当たり、年間約１０トン。水田に残ったカプセルは、年月がたつにつれ徐々に微生物に分解されるという。だが、田植え前に行う代かき作業で浮き出し、用水路を通じて流れ出ることもある。

　千葉教授が２０２０年６～１２月に吉崎海岸で実施した調査では、一平方メートル当たり１万個前後の徐放性肥料カプセルが確認された。１９年２月に鳥羽市の離島・答志島の奈佐の浜で行った調査では、一平方メートル当たり約１万１０００個採取されている。「海に流出したマイクロプラスチックには化学物質などが付着し、それを生物が体内に取り込んでしまう可能性がある」と警鐘を鳴らす。

　県やＪＡ全農は、水田からの海洋流出を防ぐため、農家に対し、水量を減らした「浅水代かき」や、排水口を開けて強制的に水を流すのではなく、自然に土壌に染み込ませる「自然落水」などにするよう啓発している。「防止への取り組みに、農家から否定的な意見を聞いたことはない」と、営農指導にあたる県中央農業改良普及センターの担当者も強調する。

　肥料メーカーも、被膜を薄くして分解度を上げるといった商品開発を進めている。溶出のコントロールが難しいものの、被膜自体が栄養になる硫黄コーティングの肥料も販売している。

　昨年、県はカプセルの流出実態を把握するため、１つの水田をモデルにして、代かき前から稲刈りまでの期間に、強制排水をした場合のカプセルの流出量を調べた。４月下旬～５月の代かきから田植えの時期が最も多く排出され、１日に最大８０個だった。

　今月２２日には、県内の農協の営農指導員らと研究会を開き、流出防止策を啓発するように呼び掛けた。県農産園芸課の担当者は「調査結果を示しながら、今後も県と農協が連携して流出防止に向けて取り組んでいく」と話す。

　千葉教授は「肥料は日本の農業を支えている。ただ、流出を減らすように業界で取り組み、成果を定量的に調査して公表してもらいたい」と訴える。

（2021年3月29日　中日新聞朝刊三重版より）