英語教育を考えるセミナーが、中区の名古屋学院大丸の内サテライトであった。大学入試における英語外部試験の導入について、同大大学院外国語学研究科の柳善和教授（５９）が解説した。

　文部科学省が進める大学入試改革では、国が認定する英語の民間試験の導入を各大学に促し、国立大学協会も民間試験の成績提出を一般入試の全受験生に課す指針を定めたが、東大や名古屋大が民間試験を必須としないなど、大学ごとに対応が分かれている。

　柳教授は、民間試験導入の背景について、英語の学習指導要領では「聞く、話す、読む、書く」の４技能が定義されているが、達成度を測る入試では「読む」「聞く」に限られている矛盾があると説明。一方で共通試験の４技能化は、面接方式で個別の話す能力を測ると膨大な時間がかかるなど課題が多いとした。その上で、民間試験は会場の分布や実施回数にばらつきがあり、都市部の受験生の方が受けやすいなど、地域や経済の格差が生まれる可能性があると述べた。

　柳教授は、海外の大学の個別試験は面接や論文試験が主流と説明。今回は共通試験が変わるが、今後二次試験の改革の可能性も示唆した。英語教育関係者ら８０人が聴講した。　

（2019年1月5日　中日新聞朝刊市民総合版より）