名城大（名古屋市）は１３日、ソフトウエア最大手の米マイクロソフト（ＭＳ）の日本法人と、最先端の情報技術（ＩＴ）を生かした教育体制の強化で連携すると発表した。ＭＳから製品の技術情報や活用ノウハウの提供を受け、学生の学習支援システムづくりなどに役立てる。

　学習支援システムはＭＳの企業向け顧客情報管理システムを国内の大学で初めて活用。各学生の成績や学習の進み具合を管理する。希望する職種や知識に合わせて受講が必要な授業を提示する機能を持たせ、教員らの指導にも使う。本年度内に理工学部の一部で試験運用、２年後に全学生の使用開始を目指す。

　約１万８千人の全学生、教職員がＭＳの最新ソフトウエアを使えるライセンス契約も締結。ＩＴの開発者向け自習用ソフトを使った講義なども導入する。

（2009年10月14日　中日新聞朝刊30面より）