大学生の国際問題に関する研究を発表する第３３回名古屋国際関係合同ゼミナール（中日新聞社後援）が１１日、昭和区の南山大であり、名古屋大や県立大など、県内を中心に１０大学から１２ゼミの２００人が参加した。

　国際問題や国際政治を専攻する大学生がお互いの問題意識を共有して、研さんを積もうと毎年開催。環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉参加や移民問題、日本のインフラ輸出といった関心のあるテーマを、ゼミ仲間と一緒に調査して、将来への提言をまとめた。

　米国の同時多発テロを研究した南山大の学生は「米国人にはイスラムへの偏見が残っている。非暴力の世界を構築するため、日本人が他者の立場で考える重要性を米国に伝えるべきだ」と訴えた。

　同大３年の小栗紀子さん（２１）は「考え方や価値観の違いをどう順応させていくかを学べた。仲間と研究をまとめて達成感があります」と話していた。（後藤孝好）

（2011年12月13日　中日新聞朝刊市民版より）