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中日新聞掲載の大学記事

2011.07.26

東海・東南海地震の液状化 地盤マップで対策を

■名工大で講演会

 東日本大震災を受け、東海・東南海地震発生時の液状化現象を考える講演会が25日、名古屋市昭和区の名古屋工業大であった。想定される震度の分布や液状化で傾いた住宅の復旧法などを名工大の工学博士3人が研究成果を基に語った。

 張鋒(ちょうほう)教授(創成シミュレーション工学)は、地盤の強度を東海地域の地図に照らし合わせて紹介し「詳細な地盤マップを作り、液状化被害の予測と対策を速やかに講じるべきだ」と指摘。井戸田秀樹教授(社会工学)は東日本大震災による液状化で傾いた千葉県旭市の住宅を写真で示し「基礎が損傷しても倒壊の可能性は低いが、復旧費用はかなり高額になる」と生活への影響を論じた。

 渡辺研司教授(社会工学)は液状化が産業へ与える影響を「事業者は液状化の被害予測を的確に把握し、地震保険や事業所移転などでリスクの回避や制御を目指すべきだ」と説いた。 (植木創太)

(2011年7月26日 中日新聞朝刊県内総合版より)
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