名古屋大（千種区）で１３日、日仏討論会「ビッグデータ　科学が約束する日常の革命とは？」（在日フランス大使館主催、中日新聞社共催）があり、膨大なデータの蓄積が活用される「ビッグデータ」の可能性を検討した。

　情報学を学ぶ学生ら約１２０人が参加し、専門家５人がパネリストを務めた。ビッグデータを保存処理するシステムを提供する会社の技術者、マチュー・デュムランさんは「ビッグデータは誰でも使えるようになり、社会に大きなインパクトを与える現代の技術」と説明した。

　名古屋市の難波伸治・企画部企画課長は「人、物、自動車の移動経路や量を集めれば、公共交通網の整備に役立てられる」と市政への応用例を紹介。また、名大情報科学研究科の武田一哉教授は「多様な価値観を支えるビッグデータ社会をつくる技術を開発したい」と話した。一方、中央大の宮下紘・総合政策学部准教授らは、個人情報保護の点から懸念も表明した。

　司会者は中日新聞の伊藤嘉英・管理局長が務めた。（加藤隆士）

（2016年4月14日　中日新聞朝刊市民総合版より）