大学生が企業と協働して環境に関する課題を考えるプロジェクトが１７日、刈谷市朝日町のアイシン精機であった。

　県内２０人の学生が研究員となり５つの企業が用意した課題を調査研究し、解決策を提言する「かがやけ☆あいちサスティナ研究所」の取り組み。昨年１１月に名古屋市で開かれた「持続可能な開発のための教育（ＥＳＤ）ユネスコ世界会議」を受け、県が今年から始めている。

　アイシン精機での検討課題は、同社が小学校高学年向けに提供する「アイシン環境学習プログラム」の教育効果を上げるための方策。金城学院大や中部大などの学生４人が４日から、同社担当者に現状の説明を受けたほか、小学校の教員や初等教育の専門家らから意見を聞き解決方法を考えてきた。

　この日のプレゼンテーションでは、「どうしたら受講した子どもが継続してエコな生活を続けられるか」について提言。タイムカプセルを取り入れ数年後に学習内容を思い出す仕組みや、学習効果を検証するために児童だけでなく保護者にまでアンケート対象を広げることなどを盛り込んだ。

　同社の栗原大介総務部長は「子どもを型にはめるのでなく、自主性を尊重していて良かった」と評価。愛知淑徳大３年の内海媛海さんは「企業の環境への取り組みを知り、学ぶことが多かった」、愛知教育大２年の三須隼人さんは「みんな本気で意見を出し合えたのが良かった」と充実感を口にした。（土屋晴康）

（2015年9月18日　中日新聞朝刊西三河版より）