認知症をテーマにした医療・福祉関係者の研修会が豊明市商工会館であり、患者の病状が深刻化するまで家庭内で抱え込むケースが多い現状などが報告された。

　医療・福祉の関係者に互いの知識を活用しながら地域の在宅医療を支えてもらおうと、地元の藤田保健衛生大が企画。

　研修会はがんや歯科などテーマを変えて来年１月まで計４回あり、２回目。ケアマネジャーや看護師、民生児童委員ら６０人が参加した。

　桶狭間病院藤田こころケアセンターの佐藤輝美看護長と、名古屋市内で認知症患者と家族を支える団体に関わる同大の柴山漠人客員教授が講演し、患者を取り巻くさまざまな問題を紹介した。

　佐藤看護長は「自宅で暮らしながら初診で入院が決まる人のうち、約６割はどこからの紹介もない。病院に連れて行くタイミングが分からないのかもしれない。家族同居でも難しい中、独居が増えればより深刻化する」と指摘した。

　その後、グループに分かれての意見交換会があり、参加者が認知症患者の在宅支援の課題などについて意見を述べ合った。

（2014年10月29日　中日新聞朝刊なごや東版より）