大学生のインターンシップ（就業体験）の受け入れが、中小企業で活発になっている。学生にとっては経営者と直接交流できたり、ビジネスの最前線を体験できたりと、大企業では体験できない魅力があるようだ。人材確保に苦労する中小企業が貴重な新卒者を採用したケースも出ている。（石原猛）

　名古屋市中区のテント製造販売「丸八テント商会」は５年前から、半年間の就業体験を受け入れている。条件は「社長の右腕として働くこと」と佐藤均社長。事業の中核業務を担わせていて、「やるからにはリアルなビジネスの現場を知ってもらいたかった」と説明する。

　従業員１５人ほどの規模だが、昨年と今年、元インターン生が２人ずつ入社した。就業体験１期生の丹羽亜紗実さん（２６）は、自動車メーカー系列の大手企業から今春に転職した。

　大学２〜３年時の就業体験では、中国・上海の商談会に社長と参加して製品を売り込み、新商品の開発まで手掛けた。その後は後輩の就業体験の指導を手伝い、就職後も佐藤社長と交流を続けていた。転職した理由を「アイデアを実現するまでのスピード感が、大企業にはない魅力だと感じた」と振り返る。

　同市名東区の根本景子税理士事務所も２年前から、半年単位の就業体験を受け入れている。学生たちは、経営に悩みを抱える顧客の相談に若者の目線で応じたり、事務所として初の相談セミナーを企画したりした。

　愛知中小企業家同友会では１９９８年から、夏場の就業体験を実施しており、今年は過去最多の６６社が参加した。２０校の学生たち１３３人が、製造や建設、サービス業などの職場を２週間体験した。担当者は「大手企業のように青田買いの場には考えていない。経営者とじかに話すことで働き方を考える機会にしてほしい」と説明している。

　同市南区の板金加工業「鶴田工業所」では、愛知みずほ大の友岡輝貴さん（２０）が、プレス加工やコンピューターでの図面作成に取り組んだ。人手不足が深刻化している中、学生の大手企業志向は根強く、中小企業が大学の新卒者を採用することは難しくなっている。鶴田修一社長は「ものづくりの現場を通じ、中小企業の魅力を感じてもらえたら」と話す。

　就業体験した企業に就職する場合、「学生と経営者が相互理解を深めているので、短期間での離職を防げる」との見方もある。

（2017年9月30日　中日新聞朝刊7面より）

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