食品の原材料や加工情報をすべて記録し、消費者の手に渡るまで追跡し続けるシステムを、岐阜経済大（岐阜県大垣市北方町）の学生らが開発を進めており、４月にも実用化される。食の安全に対する不安が高まる中、システムによって消費者は「食品がどこで、どう作られ、加工されたか」を一目で分かるように。企業は「安心できる」という商品の付加価値とともに、在庫管理の効率化によるコスト削減が見込める。

　岐経大情報技術研究所のソフトピア共同研究室に所属する学生２０人が、大垣市の食品小売業「デリカスイト」と共同で開発を進めている。トレーサビリティー（生産履歴）情報の公開が最大の目的で、これまで約２年にわたって研究。すでに大半が完成しており、４月にはデリカスイトの弁当などで実用化される見通しという。

　システムでは、情報を何度でも上書きできる「非接触ＩＣカード（ＲＦＩＤ）」を利用し、商品に張り付ける。食品が工場などに持ち込まれた時に、原産地や生産者、出荷時期などを入力。その後は加工が繰り返され、数種類の食材が混ぜ合わされるたびに更新される。消費者は、カードの記録をパソコンに取り込むなどして流通ルートをさかのぼり、生産情報を確認できる。バーコードとは異なる上書き方式のため、常にリアルタイムの情報を加えられるのが大きな特長。加工や配送など各段階の位置情報を組み込めば、企業側の在庫管理にも役立つ。

（2009年2月19日　中日新聞夕刊社会版より）