瑞穂区瑞穂町の名古屋市立大山の畑キャンパスで、世界の貧困問題を学ぶ人文学部の学生らが２０日、バレンタインデーには適正な価格で取引されるフェアトレードのチョコレートを贈るよう呼び掛けた。

　日本のチョコレートに使われている原料のカカオの大半はアフリカ産。人件費を浮かして価格を下げるため、カカオ農園で働かされる子どもたちも多いと指摘されている。

　同学部の伊藤恭彦教授（政治学）のゼミ生と、フェアトレードの普及活動をするサークル「でら★ＦＴ」の２０人の学生が、他の学生たちにフェアトレードについて記したチラシを配ってＰＲした。キャンパス内の生協売店ではフェアトレードの認証制度をパスした１０種類ほどのチョコレートを販売。いずれも児童労働の疑いがないことや環境に配慮した生産体制が保たれていることなどが国際機関によって認定されている。価格は２００〜８００円。伊藤教授は「日常生活の中で、一瞬でも世界に幸せでない人たちがいることを考えてもらうきっかけに」と話している。（柚木まり）

（2014年1月22日　中日新聞朝刊市民版より）