■消費増税対策　商品力・知名度向上狙う

　ブラザーグループのブラザー不動産（名古屋市）は名古屋工業大と連携し、学生の発想力を住宅づくりに生かす取り組みを始めた。学生に住宅をデザインしてもらい、同社が設計、施工して販売。消費税増税後に予想される住宅需要の落ち込みに対応するため、商品力を高め、知名度向上も狙う。（稲田雅文）

　ブラザー不動産が４日、本社で開いた発表会。名工大建築・デザイン工学科の学部３年から修士課程１年までの６人が、同社が名古屋市緑区に建設を予定する住宅のアイデアを提案した。

　２つの区画を一体で設計し、家と家を行き来できる２世帯住宅の「子供でつながる家」や、来客用と家族用の玄関を分けた家など、柔軟な発想が続々。学生が平面図を示して説明すると、同社の設計のプロが「面白いアイデア」「空調はどうするのか」などと感想や質問を口にした。

　ブラザー不動産は１９６８年の設立。名古屋市内を中心に分譲住宅を販売し、年間約８０棟を手掛ける。ブラザーグループの安心感を背景に堅実な家づくりを進めているが、押谷三郎社長は「大手の住宅メーカーと比べ知名度が低く、機能的に造ってきた家も堅いイメージになりがち」と考えていた。

　３月に同社の採用担当者が名工大を訪問したところ、就職担当だった同学科の水谷章夫教授（６１）から「学生が実際に建築に携わる機会が少ない」との悩みを聞いたことから、学生の斬新な発想を取り入れようと、住宅の共同建築が決まった。

　同社は今後、提案のあったアイデアを絞り込んで設計に入り、来年２月、学生がデザインした住宅を２区画で売り出す。押谷社長は「消費税が８％になると住宅市場の冷え込みが予想される。学生との連携で、独自性やネームバリューを高めたい」と話す。

　修士課程１年の大岩良平さん（２２）は「学生ならではの自由な発想を形にしたい」と意気込む。指導する夏目欣昇（よしのり）助教（４３）は「大学の課程では教えきれない部分を学生に伝える良い機会。楽しさを表現した家にしていけたら」と期待を寄せた。

（2013年10月9日　中日新聞朝刊13面より）