東日本大震災後の電力不足への対応を考える講演会「電力供給不安と節電対策」が６日、昭和区の名古屋工業大で開かれた。日本の電力需給システムの問題点や、工場や家庭でできる節電の工夫を、第一線の研究者が一般市民向けに語った。

　鵜飼裕之副学長（５７）＝電力系統工学＝は、浜岡原発（静岡県御前崎市）を停止した中部電力や東京電力の供給力と需要の関係をグラフで提示。「中電管内では、工場など大口需要家が多く、経済活動への影響が懸念される」と指摘した。

　工場の稼働時間や従業員の勤務調整による節電を提案したのは、省エネルギーセンターのエネルギー使用合理化専門員の大河内敏博さん（６０）。「節電をもうけるチャンスと捉え、前向きな行動を」と呼び掛けた。同センターの普及指導員鈴木清治さん（５９）は、省エネ家電を使用するなどの自らの節電実践例を披露。「年間２０万円の節約を達成した」とメリットを強調した。

　参加した大手重工メーカーの男性技術者（４４）は「工場の節電のヒントになればと参加した。職場の現状を分析して、無理なく節電していきたい」と話した。　（広田和也）

(2011年6月7日　中日新聞朝刊市民版より)