オンライン形式のシンポジウムで司会する李春利・愛知大国際中国学研究センター所長＝名古屋市中村区の愛知大で

　アジア情勢に詳しい米国研究者らの視点を通して国際関係を考えるシンポジウム「アメリカから見た日米中関係」（中日新聞社共催）が９日、オンラインで開催された。６００人超が参加し、貿易や台湾などを巡る国際情勢について学んだ。

　愛知大国際中国学研究センター（ＩＣＣＳ、李春利所長）が主催。著書「ジャパン・アズ・ナンバーワン」で知られるハーバード大の故エズラ・ボーゲル名誉教授が２０１９年に愛知大で行った最後の講義録の出版を記念して開催した。

　ボーゲル氏のまな弟子でハーバード大日米関係プログラムのクリスティーナ・デービス所長が基調講演。「米中貿易戦争の影響を日本企業も受けている。しかし、日本は自動車などの製造業だけでなく、医療や旅行などのサービス面でも強みを持つ。東アジアの経済連携でも日本が果たす役割は大きい」と指摘した。

　ボーゲル氏の息子でカリフォルニア大バークリー校政治学部のスティーブン・ボーゲル教授も講演し、それぞれの政府が市場を適切にデザイン（構築、管理）することの重要性を強調。「中国も今後、金融市場の自由化が進み、金融危機の可能性も高まる。実際に危機に陥るかは、中国政府の市場デザイン次第だ」と話し、動向を注視する重要性を説いた。　（石井宏樹）

（2021年10月10日　中日新聞朝刊県内版より）