男性（左）から話を聞く調査員ら＝関市志津野で

　昨年７月の西日本豪雨の被災地を巡る訪問調査が関市富野、武儀、上之保地区であり、中部学院大生や岐阜大職員ら１００人が２人１組で、住民の生活や意識の変化を聞き取った。

　官学連携で市と市社会福祉協議会が共催。市によると、豪雨で床上浸水以上の被害を受けたのは２５０世帯ほど。８月２１日に続き、調査員が調査票に従って被災者に質問した。

　車２台と床上に浸水した繊維関係会社員の男性（５９）＝同市志津野＝は、調査員の「安全な避難に何が必要か」との質問に「物というより情報。近隣と共有し生かせたら」と話した。

　床上浸水した家屋は現在は物置に。室内のふすまには、２０年前の浸水と昨年の浸水の爪痕が刻まれていた。当時家屋にいた母（８８）は、雨に対する意識が過敏になった。台風と聞くだけで、自宅に接近する気がするという。

　調査をした学生は「被災者の経験を今後の対策に生かしたい」と話していた。同行した岐阜大流域圏科学研究センターの小山真紀准教授は「早急な支援が必要なケースを発見できた。結果を分析し、今後の施策に生かせるよう協力していく」とまとめた。（高橋可鈴）

（2019年9月18日　中日新聞朝刊中濃版より）