刈谷市の愛知教育大で１３日、教員志望の学生が、コンサルタント業務を体験し課題を解決する力を養う授業の一環で、中日新聞社が発行する「中日こどもウイークリー」の販売促進計画を立案し、発表した。

　２年生３５人が７グループに分かれ、半年がかりで計画を練った。こどもウイークリーは、小学生を対象にした週刊紙で９万部発行する。各グループは、社会に関心を持ってもらうため「こども選挙」を企画することや、在日外国人も対象にすること、子ども自身に申し込み手続きをさせるキャンペーンなどのアイデアを寄せた。

　自作のＣＭや販促グッズも披露。信頼性の高さや地域密着などの長所を挙げつつ、「買える場所が限られている」「広告が分かりにくい」と“駄目出し”もした。発表を聞いた長坂幸枝編集長は「すぐに採用したい案もあった」と感謝し、一覧性が高い紙媒体の利点を生かしたい意向などを伝えた。

　美術教育講座の富山祥瑞（しょうずい）教授は「デザインは単なる美術でなく問題を解決すること。教員になってからの授業づくりに役立つはずだ」と話していた。　（岡村淳司）

（2015年2月15日　中日新聞朝刊県内総合版より）