■大震災後の情報、自戒を込めて

　名古屋大国際言語文化研究科メディアプロフェッショナル論講座のシンポジウム「世界と対話する−世界が日本を見る眼・日本が世界を見る眼」が８日、名古屋市千種区の同大で開かれた。

　同講座はメディアに携わる人材育成を目指し２００３年に開設。１０周年を記念したシンポには学生ら約１００人が集まった。

　東日本大震災後の「日本の国際発信力」をテーマにしたシンポでは、小野日子・内閣副広報官兼総理官邸国際広報室長が「震災後、情報が混乱した上、各組織がバラバラのまま情報を出したため、瞬く間に風評被害を招いた」と自戒を込めて語った。

　メディアの立場で発言した山田哲夫・中日新聞社論説担当は「政府などのメディア対応が進む中、問題意識を持たず、発表情報のみで記事を書くようになったマスコミの病理が震災で明らかになった」と述べた。

　中村登志哉・同研究科教授は「日本の対外イメージに関する大きな課題は、東京電力福島第１原発事故による汚染水問題と、政治家による歴史問題に対する発言」と指摘。「汚染水問題は信頼性を保つため国際機関を巻き込んで情報を発信することが大切。また歴史問題は歴史家に一任するべきだ」と話した。（北村剛史）

（2013年11月9日　中日新聞朝刊県内総合版より）