協定を結んだ星長理事長（右）と橋本代表理事＝名古屋市緑区鳴海町の藤田学園敷地内のグラウンドで

　藤田医科大を運営する藤田学園（豊明市沓掛町）は２８日、災害時に医療物資などをヘリコプターで運んでもらうための協定を、ＮＰＯ法人全日本ヘリコプター協議会（岐阜県美濃加茂市）と結んだ。

　自家用ヘリの愛好家らでつくる同ＮＰＯは６０人の会員が３０機のヘリを所有。災害時に備えて名古屋市や大阪府など全国の自治体と協定を結ぶ。東日本大震災の被災地でも活動した。

　藤田学園はこれまで災害のたびに、被災地に医師や看護師の派遣や医療物資の輸送をしてきた。南海トラフ地震が発生した場合、道路が寸断し支援が行き届かない地域が出てくることを想定し、今回の協定に至った。

　協定調印式で同学園の星長清隆理事長は「全学を挙げて災害時医療に取り組み社会貢献したい」、同協議会の橋本浩二代表理事は「災害時に最も必要となる医療や医薬品の輸送で役立てれば」と話した。（山野舞子）

（2024年11月30日　中日新聞朝刊県内版より）