医療と福祉の距離を縮め、地域の課題などに取り組んでいくことを目的に、藤田保健衛生大（豊明市）と日本福祉大（美浜町）が１３日、包括連携協定を結んだ。

　超高齢化社会を見据え、地域包括ケアの推進や人材育成、大規模災害時の相互支援を目指す。今夏までに医療福祉連携の公開シンポジウムや大規模災害時の連携についての円卓会議を開く予定。

　藤田保健衛生大であった調印式で、同大の星長清隆学長は「使う言葉が違うなど医療と福祉の間には谷がある。互いの理解を深めていかないと、高齢者ケアはうまくいかない」と連携の意義を説明。

　日本福祉大の二木立学長は「大規模災害時の初動は医療となるが、その後には福祉の問題が出てくる。連携なしでは支援機能を発揮しない」と話した。

（2015年2月17日　中日新聞朝刊県内版より）