南海トラフ巨大地震発生に備え、防災対策を考えるシンポジウムが２７日、野々市市の金沢工業大扇が丘キャンパスであった。

　防災対策の研究は文科省の私立大学戦略的研究基盤形成支援事業の１つ。大学教授ら２１人が「巨大地震」「巨大津波」「避難・避難所」「支援活動」の４分野の対策について、各自が取り組む研究内容を発表した。

　同大地域防災環境科学研究所の垂水弘夫副所長は、災害時の自然エネルギーを利用した電力供給と節電対策を発表。４００人収容の避難所で１日に使う電気を太陽光発電でまかなう場合、食料の保存や炊飯、調理はできても冷暖房は使えず、季節による避難所の運営の仕方を考える必要があるとした。

　防災対策に関する研究は昨年度から始まった３年間の事業。シンポジウムは中間発表として開いた。　（稲垣遥謹）

（2014年9月28日　北陸中日新聞朝刊石川版より）