■情報共有にツイッター

　「防災の日」の１日、名古屋市内各地で防災訓練が行われた。熱田区では、名古屋学院大の学生たちがインターネットの短文投稿サイト「ツイッター」を使い、避難の状況を随時、発信。情報が遮断される大災害時の新しい連絡手段として取り組んだ。　（中沢誠）

　東日本大震災では、地震直後から各地で停電が発生。住民が津波の襲来や避難の必要性を把握できず、被害拡大の一因となった。一方で、個人のツイッターで「○○道路は通れません」「私は無事です」という情報が広がり、一部の被災者に役立った。

　今回の訓練では、避難段階でもツイッターを役立てようと、名古屋学院大の伊藤昭浩准教授（情報通信政策）とゼミの学生が熱田区と合同で企画した。

　大津波警報が発表された想定で、住民らが３つのグループに分かれて避難を始めると、学生も同行。津波避難ビルに指定された市中央卸売市場の３階建てビルに着くと、さっそくスマートフォン（多機能携帯電話）で「避難ビルに到着しました」とつぶやいた。

　その後さらに避難所の小学校に移動する中、「全員無事です！小学校に向かっています」。このほか「避難ビルの屋上は６００人収容できるそうです」などの情報も随時伝えた。参加した３年の竹口寛輝さん（２０）は「できるだけ臨場感を出したい」と避難の様子を撮影し、ツイッターに写真を添付していた。

　伊藤准教授は「ツイッターやフェイスブックなどのソーシャルメディアは、安否確認や避難状況をリアルタイムで伝達したり、情報共有に役立つ。今回の訓練の成果を生かしていきたい」と語った。

（2013年9月2日　中日新聞朝刊市民総合版より）