大学生が海外を志さない「内向き志向」が指摘される中、名古屋外国語大（愛知県日進市）は全学生を対象に留学費用を補助したり、海外のテーマパークで働きながら学ぶ制度を始めたりと、積極的な支援策を展開している。英教育専門誌が３月発表した世界大学ランキング日本版の「海外へ留学する学生割合」の指標で、名古屋外大は全国１位となった。　（坪井千隼）

　先月下旬、同大で開かれた留学説明会。「一定の語学力が必要ですが、制度を使えば留学費用は全額免除されます」。出席した学生たちは担当者の説明に真剣に耳を傾けた。英国留学を希望している外国語学部２年の永野舞夏さん（１９）は「海外の友人をたくさんつくり、文化や価値観の違いを体感したい」と語った。

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）などの調査では、２０１５年の日本人留学者数は５万４６００人。ピークだった２００４年に比べて３割以上も減った。

　今回の指標は１６年度の１年間に海外留学した学生数を総学生数で割って算出。名古屋外大は２４．４％で、東京外国語大などを抑えて全国トップだった。

　名古屋外大では４年間で大半の学生が１回は留学を経験する。１０年に全学生を対象に留学費用を全額補助する制度を導入し、留学先の授業料や居住費、往復航空費などを支給。１人当たりの補助額は１００万〜２００万円前後になる。留学先は米国、英国、中国など２１カ国、１２８校。留学期間は半年から１年半で、留学先の単位が、卒業に必要な単位として認定されるため休学の必要もない。

　また１１年には、米フロリダ州のテーマパーク「ディズニーワールド」で働きながら勉強するプログラムを導入。昨年はカナダの大学で客室乗務員などの航空サービスを学ぶプログラムも始めた。亀山郁夫学長は「中部地方は経済が堅調で、内向き志向が特に強いと言われるが、将来の地域の発展を支える人材が海外で学ぶことは大切だ」と語る。

（2018年5月17日　中日新聞夕刊1面より）