日本産科婦人科学会（日産婦）は１４日、体外受精した受精卵に染色体の異常がないかを調べて子宮に戻す「着床前スクリーニング」と呼ばれる検査について、名古屋市立大など６施設で臨床研究を実施すると発表した。

　日産婦は、既に検査の対象となる女性の登録を開始しており、流産の予防に有効かどうかを確かめる。東京都内で開いた倫理委員会で承認した。

　検査では染色体の異常が原因のダウン症なども判明するため、生まれる命の選別につながりかねないと指摘されている。

　倫理委の苛原（いらはら）稔委員長（徳島大教授）は「諸外国の報告があり、有用性があるのか考えないといけない時代になった」と説明した。早ければ３〜４月にも実際の検査が行われる見通し。

　６施設は名古屋市立大のほか東京女子医大、藤田保健衛生大（愛知県）、ＩＶＦ大阪クリニック（大阪府）、セント・ルカ産婦人科（大分市）。一施設は施設名の公表に同意していないという。

　日産婦は着床前スクリーニングを指針で禁止していたが、不妊に悩むカップルの増加などを背景に２０１４年に施設を限定して試験的に実施する方針を決定。実施条件の設定などに時間がかかっていた。

（2017年2月15日　中日新聞朝刊総合版より）