先月６日に行われた高田高の生徒と台湾の高校生のオンラインセミナー＝津市一身田町の高田高で

　県内と台湾の高校で本年度、名古屋産業大（愛知県尾張旭市）が開発した環境教育プログラムを活用した交流ネットワークづくりが始まる。研究成果を発表し合うセミナーを毎年１回開くとともに、新型コロナウイルス収束後は相互訪問や交流を推進する。来年、伊勢志摩地域で開かれる「太平洋・島サミット」を機に、地球温暖化の脅威を最も感じている太平洋島しょ国にも参加を働き掛けたい考え。（大森雅弥）

　同大は伊藤雅一教授が中心になって２００３年、子どもたちに身の回りの二酸化炭素（ＣＯ２）濃度を測ってもらうことで地球温暖化を実感し、対策などを研究させる画期的なプログラムを開発。三重と台湾ではそれぞれ２校と６校が採用するなど導入が進んでおり、高田高校（津市）は６月、台湾の高校とオンラインセミナーを開いた。こうした実績を受けて、交流を強化することになった。

　参加校は携帯用の濃度計のほかに、ＣＯ２測定局の開設が必要だが、３年かけて三重で参加校を増やしたいという。横浜市とベトナムにある台湾系の学校は既に参加する意向で、これらを通じて首都圏や東南アジアへの拡大も期待している。

　伊藤教授らの研究グループは台湾大などと連携して、国内と台湾の３３カ所に測定局を置いて常時、ＣＯ２濃度を測定。気温や風、周囲の環境などによる変化も分かるなど膨大なデータを蓄積しており、子どもたちが測定したデータと照合して分析できる検索システムも整備した。

　昨年１２月にはデータと学習支援マニュアルをインターネットで公開済みで、利用しやすいプログラムになっている。

　伊藤教授は「地球温暖化というグローバルな課題に、それぞれの学校がローカルな視点で研究・対策に取り組むグローカル・パートナーシップがつくれたら」と話している。

（2020年7月4日　中日新聞朝刊三重総合版より）