豚肉の加工現場を視察する愛知大の学生たち（右側）＝豊橋市植田町で

　地元の大学生と東三河の企業、行政らが連携し、特産の豚肉を生かした新商品の開発に乗り出した。県内で飼育する豚のおよそ半数を占めるほど養豚業が盛んな東三河だが、家畜伝染病の豚（とん）コレラによる悪影響が出てきている。参加する学生は「豚コレラで沈む地元を明るくする商品を生み出したい」と話し、本年度中の販売を目指している。（酒井博章）

　豚コレラを巡っては、田原市で今年２月以降、感染が相次いで判明。２８の養豚場で計約３万５８００頭が殺処分され、業者への経済的負担がのしかかっている。このような状況を受け、地元養豚業者を応援し地域振興につなげようと、県東三河総局が産学官と連携した商品開発を企画した。

　開発には、愛知大の学生と、地元の養豚業者や豚肉加工業者、シンクタンクの東三河地域研究センター（豊橋市）などが参加。来年２月までに５回の会合を開いて商品の方向性やパッケージ、ＰＲ方法などを具体的に詰め、２月には東三河の道の駅で試験販売を実施。さらに改良を加え、年度内での販売を予定している。

　初会合だった８月２８日は、参加学生がどのような商品にしていくかを考えるため豚の飼育現場や、実際に食肉加工する現場などを巡った。新商品に使う豚は、県内の食品工場で出る菓子の切れ端などを配合した飼料を食べて育ち、上品な甘みの脂が特徴という。学生たちは飼育方法などの説明を熱心にメモしていた。

　愛知大国際コミュニケーション学部１年の宮崎涼花さん（１９）は「一般的な養豚場と違ったエサを与えている。どういう食べ方が一番おいしいかを、しっかり考えたい」と真剣そのもの。企画した県東三河総局産業労働課の田中義治さん（４６）は「若者のアイデアで人を呼び込む良い商品に仕上げてもらい、豚コレラによるマイナスイメージを払拭（ふっしょく）してほしい」と期待を寄せた。

（2019年9月3日　中日新聞朝刊東三河版より）