アジアやアフリカの研究者らを招き、太陽電池を中心とした自然エネルギー開発について考える国際フォーラムが２３日、中村区の県産業労働センターで始まった。韓国、中国、アルジェリア、チュニジアといった国々から政府関係者を含めて１５０人が集い、持続可能なエネルギーについて議論する。２６日まで。

　中部大、東大、東工大などでつくる実行委が初めて開いた。４月に青森県弘前市で開く予定だったが、東日本大震災を受けて名古屋に変更。各国の研究者が登壇し、太陽電池の研究や利用の現状、送電システムなど今後の展望について述べた。

　中心メンバーの１人で中部大の山口作太郎教授（超伝導工学）によると、アフリカの砂漠は砂を太陽電池の材料のシリコンとして活用でき、日照条件も良いため太陽光発電の大きな可能性がある。だが日本は太陽電池の生産で中国や台湾に追い抜かれたといい、「この分野にもっと力を入れるべきだ。原発を輸出するよりよほど国が元気になる」と強調した。　（日下部弘太）

（2011年8月24日　中日新聞朝刊市民版より）