被災地に派遣された応援職員への聞き取り調査結果を報告する柄谷教授＝名古屋市天白区の名城大で

　名城大は１２日、同大と東北大による「能登半島地震から１０ケ月　震災から何を学びどう備えるか」と題した連携セミナーを名古屋市天白区の名城大天白キャンパスで開いた。両大の防災研究者６人が、能登半島地震や９月の豪雨で明らかになった課題や研究成果を発表した。

　名城大自然災害リスク軽減研究センターの柄谷友香教授は、被災自治体に派遣された全国の応援職員への聞き取り調査の結果を報告した。受け入れ側の態勢がなかなか整わなかったことや、指揮命令系統の混乱などが課題だったと指摘。「仕組みの周知徹底や、過去の災害で被災した自治体の経験を生かす工夫が必要だ」と提言した。

　東北大災害科学国際研究所の蝦名裕一准教授は、指定文化財などの所在地をオンラインマップ上にまとめた「文化遺産防災マップ」を活用し、地震直後のまだ調査に入れない段階で「約１５００件の指定文化財が被災した可能性がある」と推定できたと発表した。一方で、マップの周知が不十分で、実際の文化財レスキュー活動に生かし切れなかったとの反省も説明した。

　研究者や学生ら約９０人が聴講。両大は２０１９年に連携協定を締結し、減災研究や人材交流を進めてきた。（城石愛麻）

（2024年11月14日　中日新聞朝刊県内版より）