温度や湿度に応じて色が変わるＬＥＤスタンドライト＝東海市の三笠電子工業で

■温湿度と連動　名城大と連携１５年　技術が形に

　名城大（名古屋市）が得意とする発光ダイオード（ＬＥＤ）分野で中小企業と１５年前に始めた産学連携が実を結びつつある。共同研究を続けてきた東海市の自動車部品メーカー「三笠電子工業」が、熱中症や感染症対策となるＬＥＤスタンドライトを発売。今後ドローンの無線給電など次世代技術での協業につなげる。（曽布川剛）

　ジメジメした室内の温度が上がると、内蔵のＬＥＤが赤色に点滅しアクリル板の文字やイラストを照らした。温湿度などとＬＥＤの色を連動して細かく制御できる技術として一昨年に特許を取り、感染症リスクは青点滅で知らせる。名城大理工学部の上山智教授（半導体工学）からＬＥＤ技術を学んだ企画部長の大野利治さん（５０）は「温度変化に気付きにくい高齢者にも視覚で注意を呼びかけられる」と説明。企業の宣伝商材向けなどの販売を想定する。

　連携が始まったのは、名城大が研究技術の事業化に向け「ＬＥＤ共同研究センター」を整備した２０１１年。センターでは大手を中心に他にも連携企業はあるが、半導体デバイス（電子部品や素子など）の事業化は現状で同社のみという。

　当初、同大の赤崎勇教授（故人）らの研究が開発につながった白色ＬＥＤの次世代製品の実用化を目指したが、低コストで大量生産する中国系メーカーなどの台頭で断念。次に手がけたガラスと組み合わせた光源も、大手との競合で太刀打ちできなくなった。

　コロナ禍をへて、一部事業者の義務となった熱中症対策に応えられる新機軸を模索。上山教授の研究室を卒業して入社した技術者が、制御プログラムを独学した。

　当初から関わる大野さんが「ＬＥＤの知識ゼロから始めて、世の役に立つ製品を出せたのは奇跡」と振り返れば、上山教授は「大手が参入したがらない小さな市場でも入り込むのが中小の役割。製品企画から販売まで経験することが実績になる」と評価。同教授が研究を進めるレーザー光を使った無線給電やデータ通信での連携も見据える。

（2026年10月10日　中日新聞朝刊県内版より）