県内企業のものづくりやＩＴ技術を生かして高度な医療機器を開発する事業が、文部科学省の都市エリア産学官連携促進事業に採択された。岐阜大や県の研究機関と企業８社が本年度から研究を始める。昨秋からの世界同時不況で影響を受けた県内の製造業で、高い技術力を持つ企業が成長が見込まれる医療分野へ進出し、新産業の創出を目指す。

　研究には岐阜大（岐阜市）、朝日大（瑞穂市）と豊田工業大（名古屋市）の教授ら約２０人と県の研究所などが参加。企業側は、刃物や医療機器製造、ＩＴシステム開発などが名乗りを上げている。

　開発する製品は６件。主なものには、歯科治療のエックス線画像から、あごの骨量や血管の詰まり具合を見て骨粗しょう症、動脈硬化などの早期発見につなげるシステムがある。個人の健康診断と診療結果をデータベース化し、疾患傾向などを分析して予防につなげるシステムも。ほかに、早期診断システムやリハビリ支援ロボット、高度な治療に役立つ耐久性の高い医療用刃物など。

　開発期間は２０１１年度までの３年間で、総事業費は１３億５千万円。国は６億円、残りは県が負担する。（稲熊美樹）

（2009年4月15日　中日新聞朝刊岐阜県版より）